賃貸でエアコンを交換・取り付けは可能?その場合の現状復帰は?
賃貸物件でのエアコンの交換や新規取り付けについて、多くの入居者が疑問を抱いています。
この記事では、神戸エリアの賃貸紹介を行う「ココヤル不動産」の担当者がプロの視点から、賃貸でのエアコン交換の可否、必要な手続き、費用負担、そして退去時の原状回復について詳しく解説いたします。
正しい知識を身に付けて、トラブルのないエアコン設置を実現しましょう。
賃貸物件でのエアコン交換・取り付けは可能なのか
基本的には可能だが条件がある
結論から申し上げますと、賃貸物件でのエアコン交換・取り付けは可能です。ただし、いくつかの重要な条件を満たす必要があります。
エアコンの設置や交換を行う際は、必ず事前に大家さんまたは管理会社の許可を取得することが最も重要です。無断での工事は契約違反となり、退去時に高額な損害賠償を請求される可能性があります。
許可が必要な理由
エアコンの設置工事では、以下のような建物への影響があるためです。
- 室外機設置のためのベランダや外壁の使用
- 配管用の穴あけ工事
- 専用コンセントの増設(場合によって)
- 建物の外観への影響
エアコン設置・交換の手続き方法
事前確認のステップ
エアコンの設置や交換を検討する際は、以下の順序で進めることをおすすめします。
- 契約書の「設備変更」に関する条項を確認
- 管理会社または大家さんに連絡・相談
- 設置予定場所の下見・確認
- 工事業者の選定と見積もり取得
- 正式な許可申請と同意書の取得
- 工事実施
許可申請時に必要な情報
管理会社や大家さんに許可を求める際は、以下の情報を準備しましょう。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 設置場所 | 室内機・室外機の具体的な設置予定場所 |
| 工事内容 | 穴あけの有無、配管ルート、電気工事の詳細 |
| 工事業者 | 業者名、連絡先、資格の有無 |
| 工事日程 | 予定日時、所要時間 |
| 費用負担 | 誰が費用を負担するか |
費用負担について
入居者負担となるケース
一般的に、以下の場合は入居者が費用を負担することになります。
- 既存のエアコンが正常に動作している場合の交換
- 入居者の都合による新規設置
- より高性能なエアコンへのグレードアップ
- 追加での台数増設
大家負担となるケース
以下の場合は、大家さんに費用負担を相談できる可能性があります。
- 既存エアコンの故障による交換
- 設備として最初から約束されていた場合
- 建物の設備向上として大家さんが判断した場合
工事費用の相場
| 工事内容 | 費用相場 |
|---|---|
| 標準取り付け工事 | 15,000円~25,000円 |
| 配管用穴あけ工事 | 5,000円~15,000円 |
| 専用コンセント工事 | 10,000円~30,000円 |
| 取り外し工事 | 8,000円~15,000円 |
退去時の原状回復について
原状回復の基本原則
賃貸物件では、退去時に入居前の状態に戻す「原状回復」が必要です。エアコンについても例外ではありません。
国土交通省の原状回復ガイドラインでは、通常使用による損耗は貸主負担とされていますが、入居者が独自に設置したエアコンについては別途取り扱いが定められることがあります。
退去時の選択肢
退去時のエアコンの取り扱いには、以下の選択肢があります。
- 取り外して持参:次の住居で使用する場合
- 残置物として置いていく:大家さんの同意が必要
- 処分を依頼:処分費用は入居者負担が一般的
原状回復費用の目安
エアコンを取り外した後の原状回復に必要な費用は以下の通りです。
| 修復内容 | 費用相場 |
|---|---|
| 配管穴の修復 | 8,000円~15,000円 |
| 壁紙の部分張替え | 3,000円~8,000円 |
| 室外機設置跡の清掃 | 2,000円~5,000円 |
| エアコン処分費用 | 5,000円~10,000円 |
トラブルを避けるためのポイント
事前準備の重要性
エアコンの設置や交換でトラブルを避けるためには、以下の点に注意が必要です。
- 必ず事前に書面で許可を取得
- 信頼できる業者を選択
- 工事内容の詳細な説明を受ける
- 退去時の取り扱いを事前に確認
契約書の確認ポイント
賃貸契約書には、設備変更に関する条項が記載されています。以下の点を必ず確認しましょう。
- 造作や改造に関する許可の条件
- 退去時の原状回復の範囲
- 設備の残置に関する規定
- 違反した場合のペナルティ
まとめ
賃貸物件でのエアコン交換・取り付けは、適切な手続きを踏めば十分可能です。重要なのは、事前の許可取得と、退去時の原状回復について明確に取り決めておくことです。
不明な点がある場合は、契約前や工事前に必ず管理会社や大家さんに相談し、書面での確認を取ることをおすすめします。正しい手続きを行うことで、快適な住環境を実現しながら、退去時のトラブルも回避できるでしょう。

